執筆要項

「国際ビジネス研究」

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1.  原稿は日本語または英語とする。原稿はPCワープロソフトのワードで作成すること。書式はA4版横書きとし、文字サイズは、11ポイントとする(表を除く)。表紙を除く原稿の全ページについて、ページ番号を連続して打つ。日本語原稿の場合、ページ設定は40字×36行とする。
2.  原稿はPCワープロソフトのワードで保存したファイルをメール送信、または、CD-ROM、DVD-ROM等で1部(使用機種および使用ソフトのバージョンを明記)、ハードコピーで3部提出する。
3.  原稿は、表紙、要旨、本文(図表含)、注、参考文献の順で構成し、執筆者紹介と謝辞は別紙で添付する。
4.  表紙ページには次の内容を記載する。
(a)表題 (日本語原稿の場合は、日本語と英語の両方)
(b)執筆者の名前、所属 (日本語と英語の両方)
(c)連絡先住所、電話番号、Eメールアドレス
(d)キーワード(5つ)
5.  日本語原稿、英語原稿ともに、1ページ目(表紙ページの次のページ)には、日本語文で1,000字以内の要旨を作成する。2ページ目には、英語文で350語以内の要旨を作成する。なお、英語文については、事前にネイティブチェックを受けておくこととする。日本語が第 2 外国語の場合、日本語のネイティブチェックを受けておくこととする。
6.  本文は、3ページ目から執筆する。本文の冒頭には、表題を書くこと。執筆者の名前や所属等は、書いてはならない。本国際ビジネス研究学会 『国際ビジネス研究』文、図表、謝辞、注、参考文献、および執筆者紹介等を含めた原稿の分量は日本語原稿で20,000字以内 ※注1 (1ページ=40字×36行で、16ページ以内 ※注2 )、英語原稿で7,500語以内とする。
7.  図表は「図」(英語では“Figure")と「表」(同“Table")とに分け、それぞれ通し番号と標題を付け、本文中に挿入する。なお、表の中に使用する文字に限り、文字サイズは9ポイント以上とする。
<例:日本語>図1 日本企業の知的財産権組織
<例:英語>Figure 2 R&D Productivity
<例:日本語>表3 川崎重工業の事業部門
<例:英語>Table 5 U.S. Oil Price
8.  英字および2桁以上の数字は原則として半角で打つ。数式、数値の記述は通常のシンボルを利用し、特別なシンボルは利用しない。なお、数式等については、一般の専門誌に利用される通常の約束事をこの原稿にも適用する。日本語原稿については、読点は「、」、句点は「。」を全角で打つ。但し、本文中の( )内と日本語参考文献については「, 」と「。」を使用する。
9.  コメント、助言、研究資金等への謝辞、または報告全体に係わる注で後注とするには適当でないものは、別紙で添付する。掲載時に本文の後、注の前に謝辞として、アスタリスク(*)をつけて配置する。
10.  注釈は、文末注とし、本文中の該当箇所にアラビア数字の通し番号とする。注釈の利用は最小限にとどめるものとする。
11.  引用・参考文献は、以下に示す記載方法による。要件を満たしていない論文はリジェクトする可能性がある。

1)本文末に一括してリストとして作成し、日本語・英語ともに第一著者名のアルファベット順に記載することとする。英語以外の外国語文献も英語文献に準じて記載する。同一年に同一著者の論文・著作等が刊行されている場合には、「2000a」「2000b」のように、年号の後にアルファベットで順序をつけることとする。

2)本文中での引用表記は、以下に示す記載方法とする。

(a) 本文中での参考文献を引用する場合には、「浅川(2002)」 、「加護野・野中・榊原・奥村(1983)」、「Hamel, Doz & Prahalad (1989)」とする。

(b) 著者が 2 名の場合は、2 回目以降も「江夏・首藤(1999)」、「Bartlett & Ghoshal (1989)」と連記する。

(c) 著者が 3 名以上の場合には、2 回目以降の引用には「加護野ほか(1983)」、「Hamel et al. (1989)」と表記する。

(d) 括弧内の記載については、「・・・については既に論じられてきた(浅川 ,2002 ; Bartlett & Ghoshal,1989 ; Hamel, Doz & Prahalad,1989)。」のように表記する。

3)参考文献の記載方法は、以下に示す記載方法とする。

(a)書籍
小池和男(2008). 『海外日本企業の人材形成』東洋経済新報社.
加護野忠男・野中郁次郎・榊原清則・奥村昭博(1983). 『日米企業の経営比較』日本経済新聞社.
Bartlett, C., & Ghoshal, S. (1989). Managing across borders: The transnational solution. Boston, Harvard Business School Press (吉原英樹監訳『地球市場時代の企業戦略』日本経済新聞社, 1998 年).

(b)書籍の特定の章
立本博文・小川紘一・新宅純二郎(2011). 「グローバル市場獲得のための国際標準化とビジネスモデル」『グローバルビジネス戦略』渡辺俊也編 (pp.105-137), 白桃書房.
Imai, K., Nonaka, I., & Takeuchi, H. (1985). Managing the new product development process: How Japanese companies learn and unlearn. In K. B. Clark, R. H. Hayes & C. Lorenz (eds.), The uneasy alliance: Managing the productivity-technology dilemma (pp. 337-375). Boston, Harvard Business School Press.

(c)定期刊行物
大木清弘(2009). 「国際機能分業下における海外子会社の能力構築―日系 HDD メーカーの事例研究」『国際ビジネス研究』1(1), 19-34.
Bartlett, C., & Ghoshal, S. (1986). Tap your subsidiaries for global reach. Harvard Business Review, 64(6), 87-94.

12.  執筆者紹介には、著者名(ふりがな)、所属(役職)、専門分野、主要著書(2 点)・論文(2 点)を掲載する。
 (2014.06改訂)

  • <注1> Microsoft Wordソフトを使用した場合、ワードファイルの左下に表示される文字数は単語数であり、実際は「校閲タブ」の「文字カウント」によって表示される文字数(スペースを含めない)が総文字数であるので、その総文字数で提出すること。
  • <注2> 挿入されている図表がワードファイルに直接作成されたものである場合、文字数がカウントされるが、「図」として貼り付けた場合、カウントされないため、1ページ=40字×36行でその中に図も含む計算とし、14頁(40×36×14頁=20160字)プラス図の余白分を2頁換算とし、最大16頁とすること。